DMMバーチャルオフィスはアリ？ナシ？料金・口コミ・注意点を徹底解剖　【2025年最新】

1. DMMバーチャルオフィスの料金プランを徹底解説！初期費用やオプション料金も　住所登録や法人登記は可能？

バーチャルオフィスを選ぶ上で、最も気になるのが料金です。DMMバーチャルオフィスには複数の料金プランがあり、それぞれ利用できるサービスや費用が異なります。ここでは、各プランの詳細と、初期費用、そして見落としがちなオプション料金について詳しく見ていきましょう。

DMMバーチャルオフィスの主な料金プランは、利用できるサービス内容に応じて分かれています。基本的には、都心の一等地の住所を名刺やホームページに記載できる「住所利用」や、届いた郵便物を受け取ってくれる「郵便物受取」サービスが含まれています。（ライトプランに郵便物受け取りサービスは含まれていません）ご自身の事業内容や必要な機能に合わせて、最適なプランを選ぶことが重要です。

契約時には、月額料金に加えて「初期費用」が発生します。この初期費用は、契約事務手数料などにあたるもので、プランによって金額が異なる場合があります。DMMバーチャルオフィスの公式サイトで最新の初期費用を確認し、月額料金だけでなく、最初に必要となる総額を把握しておくことが大切です。

また、バーチャルオフィスの料金体系で注意が必要なのが「オプション料金」です。DMMバーチャルオフィスでは、プランに含まれないサービスをオプションとして追加できます。代表的なオプションサービスとしては、以下のようなものがあります。

郵便物転送頻度の追加: ミニマム・ベーシックプランでは週に一度の転送ですが、必要に応じて転送頻度を増やす場合に費用が発生します。
電話転送・秘書代行: 専用の電話番号を持ちたい、かかってきた電話に対応してほしい場合に利用するサービスです。
会議室・応接室の利用: クライアントとの打ち合わせなどで物理的なスペースが必要な場合に利用できます。利用時間に応じて料金が発生します。

※転送費用の詳細：「普通郵便 330円／件・レターパック等 550円／件・宅急便は実費＋手数料」
※拠点数：全国11拠点（札幌〜沖縄）。2025/3 渋谷道玄坂店オープン
※オプション固定電話：料金（固定電話 2,200円／月、AI 秘書 1,650円／月）

これらのオプションサービスを利用するかどうかで、月々の支払い総額は大きく変わってきます。特に、法人登記を検討している場合は、登記可能なプランであるか、追加費用はかかるかなどを事前に確認する必要があります。郵便物の量が多い場合や、定期的に会議室を利用する予定がある場合は、オプション料金を含めたシミュレーションを行い、予算内に収まるかを確認しておきましょう。

DMMバーチャルオフィスのHPより参照　2025年4月時点の公式サイト情報
https://virtualoffice.dmm.com/

月額は以下の通りです。

プラン別料金表

ミニマムプラン

ミニマムプランは特商法に関連する方・荷物がない個人事業主様向けのプランです。法人登記やビジネス住所利用が可能な最もシンプルなプランであり、月額660円（税込）から利用出来ることからもコストを抑えたい個人事業主やスタートアップに人気です。住所は東京都内の一等地を使用でき、名刺やWebサイトへの記載もOK。ただし、郵便物の受取・転送サービスは含まれておらず、必要な場合はオプション追加となります。初期費用も比較的安く、すぐに利用を開始できる点も魅力です。

※ミニマムプランで受取可能な荷物は、返品／返送／個人事業主としての税金関連書類のみです。

ベーシックプラン

ベーシックプランは、荷物の到着が多い法人・荷物の届く個人事業主様向けのプランです。ミニマムプランの機能に加え、郵便物の受取・週1回の転送サービスが標準で付いているプランです。月額2,530円（税込）から利用でき、法人登記や住所利用も可能。転送は国内の指定住所宛で、ビジネス運営に必要な郵便対応をスムーズに行えます。プライバシー保護を重視しながら、しっかりと郵便管理もしたい人におすすめのバランスの良いプランです。

※ベーシックプランでは単月契約の場合は、5,500円〜/月、半年契約の場合は、3,850円〜/月（一括前払い 23,100円〜）銀座のみプラン料金が＋440円／月

ライトプラン

ライトプランは、営業所・支店登記をしたい方向けのプランであり、法人登記・住所利用に加えて、郵便物の受取サービスが付いたプランです。月額1,650円（税込）から利用でき、郵便物はオフィスに到着後、専用マイページで到着通知が届く仕組みです。ただし、転送サービスは付いておらず、必要に応じてオプションで依頼する形になります。コストを抑えつつも郵便受取の安心感が欲しい人に最適なプランです。

※ライトプランで利用できるオフィスの拠点エリアは、渋谷、銀座、横浜のみです。

主なオプション料金は以下の通りです。

オプション料金

プランまとめ

一番のおすすめはベーシックプランです。このプランでは住所利用、法人登記、荷物の転送と受け取り、また荷物を写真で確認することが出来ます。その他の二つのプランはベーシックプランよりも安価ですが、ミニマムプランでは法人登記が出来ないこと、ライトプランでは荷物に関するサービスを受けることが出来ません。

※初期費用：5,500円

料金プランを選ぶ際は、単に月額料金の安さだけでなく、自分のビジネスに必要なサービスが基本料金に含まれているか、よく利用しそうなオプションの料金はいくらか、といった点を総合的に比較検討することが重要です。DMMバーチャルオフィスの公式サイトで最新の料金プランやオプション料金を確認し、不明な点は問い合わせてみることをおすすめします。
記載のプランやオプションの情報や料金はDMMバーチャルオフィスHPより参照　（2025年4月時点の公式サイト情報）　https://virtualoffice.dmm.com/

2. DMMバーチャルオフィスの評判・口コミを徹底分析！メリット・デメリットを正直レビュー

DMMバーチャルオフィスを検討する上で、実際に利用している人の評判や口コミは非常に参考になります。ここでは、利用者の声をもとに、DMMバーチャルオフィスのメリットとデメリットを正直にレビューしていきます。

メリット

利用者の口コミでよく見られるメリットとしては、まず「都心一等地の住所を利用できる」点が挙げられます。DMMバーチャルオフィスは、渋谷などの主要エリアに拠点を構えています。これにより、地方に住んでいても、名刺やホームページに都心の住所を記載でき、対外的な信用力を高めることにつながると言われています。特にECサイトを運営している方にとっては、顧客からの信頼を得る上で大きなアドバンテージとなるでしょう。

次に、「手頃な料金設定」も多くの利用者から評価されています。他のバーチャルオフィスと比較して、初期費用や月額料金が比較的安く設定されているプランがあり、起業したばかりのフリーランスやスタートアップにとって、コストを抑えられる点は大きなメリットです。

また、「法人登記が可能」なプランがあることも、法人化を検討している利用者にとっては重要なポイントです。低コストで都心の一等地住所で法人登記ができるため、事務所を借りるよりも大幅に費用を削減できます。

「郵便物転送サービス」も多くの利用者が活用しています。自宅にビジネス用の郵便物が届かないため、プライベートと仕事を分けられる点や、重要な書類を代わりに受け取ってもらえる点が便利だと評価されています。

デメリット

一方で、いくつかのデメリットも指摘されています。最も多いのは、「会議室の予約が取りにくい」という声です。都心の一等地にあるため利用者が多く、特に平日の日中や人気の時間帯は予約が埋まりやすい傾向にあるようです。必要な時に確実に会議室を利用したい場合は、他の選択肢も検討するか、早めの予約を心がける必要があるでしょう。

また、「オプション料金によって総額が高くなる場合がある」という点も注意が必要です。基本料金は安くても、郵便物の転送頻度を増やしたり、電話転送サービスを利用したりすると、予想以上に費用がかさんでしまうことがあります。利用前に、必要なオプションサービスを洗い出し、それを含めた月額費用をシミュレーションしておくことが重要です。

その他、「対面での直接的な対応は基本的にない」という点も挙げられます。バーチャルオフィスであるため、スタッフと直接顔を合わせて相談したり、急ぎで郵便物を受け取ったりすることはできません。全てのやり取りはオンラインか電話となるため、対面でのサポートを重視する方には不向きかもしれません。

これらの評判・口コミを踏まえると、DMMバーチャルオフィスは、都心住所を低コストで利用したい、法人登記をしたい、郵便物の受け取りを代行してほしいといったニーズには応えられます。しかし、頻繁に会議室を利用したい、電話対応を任せたい、対面での手厚いサポートを求める、といった場合には、オプション料金やサービスの利用しやすさを慎重に検討する必要があるでしょう。

3. DMMバーチャルオフィスはどんな人におすすめ？選び方のポイントと注意点

DMMバーチャルオフィスの料金や評判を踏まえて、どのような人にDMMバーチャルオフィスがおすすめなのか、そしてバーチャルオフィス選び全般におけるポイントと注意点について解説します。

DMMバーチャルオフィスがおすすめな人

１．起業準備中のフリーランスや個人事業主: 自宅住所を公開したくない、法人登記のために都心の一等地住所が必要だが、初期費用やランニングコストを抑えたいと考えている方に適しています。手頃な料金プランから始められるため、事業が軌道に乗るまでの負担を軽減できます。

２．地方在住で都心に拠点を持ちたいECサイト運営者: 地方にいながらにして、都心の一等地（渋谷など）の住所を名刺やホームページに記載することで、顧客からの信用を得たいと考えている方におすすめです。物理的なオフィスを持つことなく、事業の信頼性を高めることが期待できます。

３．郵便物の受け取り・管理を効率化したい方: 自宅にビジネス関連の郵便物が届くのを避けたい、あるいは外出が多く郵便物をスムーズに受け取りたい方に便利です。基本的な郵便物受取・転送サービスが含まれているため、郵便物管理の手間を省けます。

４．できるだけコストを抑えたい方: 物理的なオフィスを借りる費用と比較すると、バーチャルオフィスは低コストです。特にDMMバーチャルオフィスは比較的安価なプランを提供しているため、費用対効果を重視する方に向いています。

バーチャルオフィス選びのポイントと注意点

バーチャルオフィスを選ぶ際は、DMMバーチャルオフィスに限らず、以下のポイントと注意点を考慮することが重要です。

１．必要なサービスがプランに含まれているか: 住所利用、法人登記、郵便物転送、電話転送、会議室利用など、自分が最低限必要とするサービスが基本プランに含まれているか確認しましょう。後からオプションで追加すると、結果的に割高になる可能性があります。

２．料金体系の透明性: 初期費用、月額料金、オプション料金が明確に提示されているか確認しましょう。特に、郵便物転送の料金体系（量に応じるか、頻度に応じるかなど）や、会議室の利用料金、最低契約期間と解約条件なども事前に把握しておくことが大切です。

３．住所の信頼性: 自分が利用したいエリア（都心一等地など）に拠点を持ち、その住所がビジネス利用に適しているか確認しましょう。あまりにも多くの事業者が利用している住所だと、かえって信用を損ねる可能性も否定できません。

４．郵便物管理体制: 郵便物がどのように管理され、どのくらいの頻度で転送されるのか、追跡は可能かなどを確認しましょう。重要な書類が確実に届くか、紛失のリスクはないかといった点は、ビジネスの継続において非常に重要です。

５．サポート体制: 困ったときに問い合わせできる窓口があるか、対応時間などを確認しましょう。特にバーチャルオフィスを初めて利用する場合、不明点が出てくることもあります。

６．契約期間と解約条件: 最低契約期間が設けられているか、解約時に費用が発生するかなどを確認しておきましょう。事業状況の変化に合わせて柔軟に対応できるかどうかも重要な判断基準です。

DMMバーチャルオフィスは、多くの人にとって魅力的な選択肢となり得ますが、自身のビジネスに必要なサービス、予算、そして懸念点を明確にした上で、他のバーチャルオフィスと比較検討することをおすすめします。無料相談や資料請求を活用し、納得した上で契約に進みましょう。

まとめ

この記事では、DMMバーチャルオフィスについて、料金プラン、利用者の評判・口コミ、そしてどのような人におすすめか、選び方のポイントと注意点を解説しました。
DMMバーチャルオフィスは、都心一等地の住所を比較的低コストで利用できる点が大きな魅力です。法人登記を検討しているフリーランスや、地方から都心に拠点を持ちたいECサイト運営者など、様々なニーズに応えるプランが用意されています。利用者の評判を見ても、住所の信頼性や手軽な料金を評価する声が多くあります。

一方で、会議室の予約の取りにくさや、オプション利用による費用増加といったデメリットも指摘されています。バーチャルオフィスを選ぶ際は、基本料金だけでなく、初期費用やオプション料金を含めた総額、そして自分が本当に必要とするサービスが提供されているかをしっかりと確認することが重要です。

バーチャルオフィスは、物理的なオフィスを持たずに事業を展開する現代の働き方において、有効なツールとなり得ます。DMMバーチャルオフィスがあなたのビジネスの成長をサポートするパートナーとなり得るか、この記事で得た情報を参考に、ぜひ公式サイトで最新の詳細をご確認ください。あなたのビジネスに最適なバーチャルオフィスを見つける一助となれば幸いです。